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州立ノースダコタ大学のELL教育における教育学修士プログラムは、通常2年間かかるところを15ヶ月間（最短）でM.Ed.が取得できる、テーラーメイドタイプの特別プログラムです。
グローバルな多文化社会に貢献するELL/ESL学習者のための第一人者となります。
≪概要≫
本プログラムでは、幼児から高等学校までの様々な文化背景を持つ学習者への英語教育に役立つ、外国語としての英語指導能力を発展させるものです。本プログラムは他のEnglish
as Second Language (ESL)やTeachers of English to
Speakers of Other Languages (TESOL)のマスター・ディグリー・プログラムと同等あるいは類似したカリキュラムとなっています。
本プログラムでは次のような内容を研究します。
・学術研究と共に、英語を総合的に発展させる指導方法の立案・実行
・ELL/ESL学習者の言語運用能力を評価し、評価の結果を元に指導計画を立案
・言語学の知識と第2言語習得の知識を、ELL/ESLの指導と評価に適用
・様々な言語や文化の背景を持つELL/ESL学習者のニーズを理解
・有効性のあるELL/ESLプログラムの立案・評価
また、本プログラムを終了することにより、次のようなスキルを身につけます。
・実力あるELL/ESL/TESOLの指導者に必要な知識や技術
・多様なELL/ESL学習者を指導する上で直面する、言語的・教育的・文化的に複雑な変容への理解
・学習者の可能性を最大限に引き出すのに必要なツールやスキルを身につけます
・ELL/ESL教育における研究や学術文献への理解
≪取得できる学位≫ M.
Ed In ELL Education(Master of Education in English
Language Lerner Education)
≪募集定員≫ 30名（最低開講人数を15名とします）
≪出願資格≫ 下記の条件を全て満たしていること
（1）4年制大学を卒業し学士を取得していること
（2）学費支払能力が十分にあること
（3）英語運用能力として次のいずれかを満たすこと
・IELTS 6.5
・TOEFL iBT 76 （PBT 550） ※各項目最低ライン：Speaking 21,
Listening 19, Reading 19, Writing 17
≪出願に必要なもの≫ ※願書のダウンロードはこちら。
（1）必要事項を全て記入した願書
（2）入学審査費（50,000円）の振込控えのコピー（願書の所定の位置に貼付して下さい。振込先は願書に記載。）
（3）大学の英文卒業証明書原本2通
（4）大学の英文成績証明書原本2通
（5）志望意志・動機についての英文エッセイ（タイプ打ちされたもの）
（6）英語運用能力を証明するもの（上記の条件を満たしていること）
（7）職務経歴書
（8）推薦状2通（大学教員あるいは現勤務先の上席者）
（9）英文財政証明書（オンライン講座の受講料や教材費、夏期5週間のオンキャンパス講座に必要な受講料
・滞在費・保険・教材費・個人的諸経費等をカバーするもの）
（10）本人を確認できる書類1通（パスポートコピーや運転免許証コピー）
（11）カラー写真2枚（3ヵ月以内に撮影した上半身、無帽、無背景で縦4cm×横3c）
※婚姻等により最終出身学校からの証明書に記載された姓と現在の姓が異なる場合、6ヶ月以内に発行された戸籍抄本を提出して下さい。
≪出願方法・受付期間・入学許可通知≫
出願方法：必要書類を州立ノースダコタ大学日本連絡事務所へ郵送してください。
送付先 〒550-0003大阪市西区京町堀1-10-14福昌大阪ビル8F
ISES JAPAN 国際留学生センター内
州立ノースダコタ大学 日本連絡事務所
受付期間：2011年9月1日（木）～2012年1月20日（金）
※定員充足状況によって、締切日前であっても出願受付を中止する、あるいは締切後であっても出願を受け付けることがあります。
入学許可の通知：出願が受理されてから約2週間で、Eメールにて合否を通知します。
≪学費≫
（1）入学審査費 50,000円（出願時に振込控えのコピーを願書へ貼付）
（2）入学諸手続費用 150,000円
（3）学校費用 $18,219 ※学校費用につきましては暫定レートとします。年度ごとに改定される可能性があります。
上記に含まれるもの：
申込金、オンライン講座授業料（32クレジット分）、オンキャンパス講座授業料（3クレジット分）
テキスト/教材費（各講座$100とした場合）、オンキャンパス講座受講中の寮滞在費/食費（概算）
（4）学生ビザ申請費用（$140）・SEVIS（$200）・ビザ申請取扱費用（日本国籍の場合15,750円）
（5）米国への往復航空券
（6）米国滞在中の課外活動費その他個人的な費用
※上記は2011年6月現在の情報です。予告なく変更される場合がございますのでご了承ください
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